学校の下請けの塾にならない

今日の教材展示会のセミナーで気になるフレーズがありました。

学習塾の存在意義の１つは、学校では目の届かない細かいところまで見てあげられることだというものです。学校のカリキュラムから漏れたものを、学習塾が担っているのだという意見です。

もし塾が学校の下請けで補助的な役割をしているのならば、単に労働力を提供しているだけでコンピュータやAIに置き換えても良いのではないかという疑問が生まれます。そのような学校に振り回される存在であるならば、存在意義は薄いのではないかと思います。

学校の上にあるのは文部科学省です。文科省の出す学習指導要領、中教審の答申は時代に合わせた内容になっていて良質なものだと考えています。

国の方針から教科書会社や教育委員会を経て、さらに学校を通してようやく個人の先生が生徒と関わります。教育を変えようと思えば国の方針だけを変えれば良いのではなく、生徒にたどりつくまでの全ての関係者を変えていくのが本来のやり方です。

しかしそれが難しいからこそ、入試から変化をもたらしていく「入試改革」という取り組みが行われているのです。

本来の方法で教育を変化させることが難しいからこそ、学習塾は国の方針を学校を経由せず直接具現化するユニークな存在でありたいと考えています。